転職
「転職」という語は、職業を変えること、と説明されることも多い。
ただし、現在の日本では、一般的には、被雇用者がこれまでの雇用契約を解消し、別の雇用主と新たな雇用契約を結び雇用されることを指す。 つまり必ずしも職種を変更することは意味しない。むしろ、職種は変更せず雇用主だけを変更することを意味することも多い。
「転職」の語で、独立や開業、すなわち自営業を始めることなどを含めることもある。
転職の現状
雇用形態は、明治時代は引き抜き等により職人の転職が活発であったが、大正時代頃から終身雇用が一般的となっていた時期もある。終身雇用は第二次大戦後の日本企業の特徴のひとつと言われるが、印刷会社などでは、戦後でも職人の転職は頻繁であった。
その後、バブル崩壊以降は、大企業においても終身雇用を厳格にとりつづけることは止め、状況に応じて従業員をそれなりの数、解雇する企業が増えたため、（労働者全体に占める割合は少ないものの）、転職は増加傾向にある。
しかし、転職をキャリアアップのチャンスととらえるアメリカに比べれば、日本の労働移動率は依然として低く、雇用が流動化してきていると言われているものの、長期雇用の伝統が残るヨーロッパ諸国のそれに近い。
転職希望率及び実際の転職率については、職種毎に大きな差異がある。例えば、システムの企画・開発や運用・保守に携わるITプロフェッショナルに限れば、転職希望者は2人に1人という非常に高い水準にある。その理由の第一は「給与に対する不満」(48%弱)である。また、3人に1人が「より将来性のある組織で働きたい」と答えている。
転職の方法
転職先を探す方法としては、知人の紹介・勧誘、人材紹介サービスの利用、ハローワークなどがである。
最近では、インターネットの普及に伴い、転職情報サイトを用いた転職が主流になりつつある。当然ながら転職情報サイトは転職情報会社が宣伝目的・利益目的で設けているものなので、転職に過剰な期待や幻想を抱かないように注意する必要はある。